この記事の要約
日本の生成AI検索利用率は2026年2月時点で37.0%です。アメリカのAIチャットボット利用率は49%、イギリスのAIツール利用率は54%で、数値上は日本が下回っています。一方、Microsoft AI Economy Instituteが各国共通の手法で算出した数値では、韓国37.1%・アメリカ31.3%・日本22.5%となり、順位が入れ替わります。調査の定義や対象年齢が国ごとに異なるため、単純な比較には注意が必要です。本記事では、日本・アメリカ・イギリス・韓国の一次データを比較しながら、日本のAI検索利用の実態と今後の展望を解説します。
「日本は海外に比べて、AI検索への対応が遅れているのでは」と不安に感じていませんか。海外の調査データと比較すると、日本の生成AI検索利用率はたしかに低く見えます。しかし、調査の対象や定義が国によって異なるため、単純な比較には注意が必要です。この記事を読めば、日本・アメリカ・イギリスの一次データをもとに、日本のAI検索利用の実態と今後の展望を正確に理解できるようになります。
結論からお伝えすると、日本の生成AI検索利用率は2026年2月時点で37.0%です。同時期のアメリカのチャットボット利用率49%、イギリスのAIツール利用率54%と比べると、数値上は日本が下回っています。ただし、これらは「検索」に限定した数値ではないため、同じものさしで比べているわけではありません。それでも、海外の主要国で生成AIの活用が急速に広がっている流れは、日本にとっても無関係ではなく、GEO対策の重要性を考えるうえで重要な参考情報になります。
「日本の生成AI検索利用率は2026年2月時点で37.0%。ただし、各国共通の調査手法（Microsoft AI Economy Institute）で比較すると22.5%にとどまり、韓国（37.1%）やアメリカ（31.3%）を下回る水準にある」
要約
各国の生成AI検索利用率はどのくらいか？
日本の生成AI検索利用率はどのくらいか？
日本国内の生成AI検索利用率は、2026年2月時点で37.0%です。株式会社サイバーエージェントのGEOラボが全国10代から60代の男女9,278名を対象に実施した調査によると、2025年5月の21.3%から、わずか9カ月で15.7ポイント上昇しました。1
表1．日本の生成AI検索利用率の推移（全国10代〜60代、9,278名対象）1
生成AI検索利用者の内訳を見ると、2025年10月時点で10代の利用率はすでに64.1%に達し、2026年2月時点では20代の利用率も初めて過半数を超えました。特定の世代に限らず、幅広い年代で利用が広がっている点が特徴です。1
利用サービス別では、ChatGPTが29.1%で最多となっています。Google検索の「AIモード」も21.0%まで利用が広がっており、検索エンジンにAI機能を統合する動きが浸透しつつあります。1
アメリカのAI検索利用率はどのくらいか？
アメリカでは、Pew Research Centerが2026年2月に実施した全米成人5,119名対象の調査で、AIチャットボットの利用率が49%に達したと報告されています。2024年の33%から、2年足らずで16ポイント上昇した計算です。2
サービス別では、ChatGPTの利用率が44%で最も高く、Geminiが24%、Copilotが17%と続きます。ChatGPT単体の利用率だけでも、日本の生成AI検索利用率37.0%を上回る水準です。2
用途別に見ると、情報検索を目的とした利用が42%で最も多く、仕事関連のタスクでの利用（38%）を上回っています。また、検索結果に表示されるAIの要約を読むと回答した人の割合は60%に達しました。2
利用頻度で見ると、AIチャットボットを日常的に使う人の割合は24%です。一方で、65歳以上の高齢層では大半が「利用したことがない」と回答しており、世代間の差はアメリカにおいても大きい状況です。2
イギリスのAI検索利用率はどのくらいか？
Ofcomは、イギリスの通信・放送・郵便分野を所管する公的規制機関であり、政策立案の根拠としても使われる公式統計を発表しています。
イギリスの通信規制機関Ofcomが2026年4月に発表した調査でも、同様の傾向が見られます。イギリス成人7,533名を対象にした調査によると、ChatGPTやCopilot、GeminiといったAIツールの利用率は54%で、2024年の31%から大きく伸びています。3
年代別では、16〜24歳の79%、25〜34歳の74%が利用していると回答した一方、65歳以上では18%にとどまり、世代間の差が顕著です。また、検索結果内のAI生成要約を読む人の割合は75%に達しています。3
イギリスでは、AIツールの利用率がわずか1年で23ポイントも上昇したことになります。アメリカの伸び幅（2年で16ポイント）と比べても、イギリスの普及ペースは速いと言えます。
韓国のAI検索利用率はどのくらいか？
韓国では、マイクロソフト傘下のシンクタンクAI Economy Instituteが2026年5月に発表した調査によると、2026年第1四半期時点の生成AI利用率は37.1%でした。前四半期比で6.4ポイント上昇しており、調査対象国の中でもっとも急速な伸びを記録しています。4
韓国政府（科学技術情報通信部）が2026年3月に発表した「2025年インターネット利用実態調査」でも、生成AIの利用経験率は44.5%に達し、前年から11.2ポイント上昇しました。急速な普及は、複数の調査で共通して確認されています。5
生成AI利用率を日本と海外を比較すると何が見えるのか？
独自調査ベースで比較
4カ国の主なデータを並べると、次のようになります。
表2．日本・アメリカ・イギリス・韓国のAI検索利用率比較（脚注1〜5を参照）1,2,3,4,5
表からも分かる通り、日本の37.0%は、アメリカの49%、イギリスの54%、韓国の44.5%と比べると低い数値です。ただし、これらの数値がすべて「同じ行動」を指しているわけではない点に注意が必要です。
日本のGEOラボ調査は、検索行動における生成AI利用に絞って質問しているのに対し、アメリカ・イギリス・韓国の調査は、仕事や日常のタスクも含めた「AI利用全般」を尋ねています。より近い指標同士で比べると、アメリカの「情報検索目的での利用」42%と、日本の37.0%の差は、5ポイント程度まで縮まります。
調査手法をそろえると順位はどう変わるのか？
各国の調査は指標の定義がバラバラですが、Microsoft AI Economy Instituteの調査は、複数国を同一の手法で算出している点が特徴です。生産年齢人口（15〜64歳）が、四半期内に一度でも生成AIを利用したかどうかを、共通の基準で比較しています。
表3．同一手法で算出した生成AI利用率の国際比較（2026年第1四半期）4
この統一指標で見ると、順位が入れ替わります。韓国が37.1%でもっとも高く、アメリカ31.3%、日本22.5%という順序になり、日本はGEOラボ調査の37.0%よりもかなり低い水準に位置づけられます。
この差は、調査対象の定義の違いによるものです。GEOラボ調査は「検索行動」という特定の利用シーンに絞っているのに対し、Microsoftの調査は「生成AIを何らかの形で使ったか」という、より広い行動を対象にしています。どちらが正しいというより、見ている行動の範囲が異なると理解するのが適切です。
それでも、統一指標で見た場合に日本が主要国の中で低い水準にとどまっている点は、注視すべき事実です。韓国は前四半期比6.4ポイントという急成長を見せており、日本国内でも同様のペースで普及が進むかどうかが、今後の焦点になります。
この差は、日本企業にとって「まだ対策は不要」という意味ではありません。むしろ、海外市場で先行して普及が進んでいる以上、日本国内でも同様の変化が近い将来に起こると想定して、準備を進めておくことが重要です。
この統一指標を2025年前半から時系列で見ると、4カ国の伸び方の違いがより明確になります。
表4．同一手法で見た生成AI利用率の推移（脚注4・6を参照）
この1年間で、韓国は25.9%から37.1%へ11.2ポイント上昇し、4カ国の中でもっとも急速に伸びています。イギリスは水準こそ最も高いものの、伸び幅は5.8ポイントにとどまり、日本の5.8ポイントとほぼ並びます。水準では最下位の日本ですが、伸び方そのものは主要国と同程度のペースを保っている点は注目に値します。
生成AI利用率は、なぜ国によって差があるのか？
国ごとの数値差が生まれる背景には、いくつかの要因が考えられます。
- •主要な生成AIサービスの母語対応状況やUIの浸透度合い
- •検索エンジンやブラウザへのAI機能の統合スピード（Google AI Overviewsの展開時期など）
- •各国のメディアリテラシー教育やAIに対する社会的な受容度の違い
- •調査対象の年齢構成や、AI利用に積極的な若年層の人口比率
- •スマートフォンやOSへの生成AI機能の標準搭載状況
- •生成AIサービスの日本語対応品質や、回答精度に対する信頼度
これらはあくまで一因として考えられる要素であり、要因を断定できるだけの十分なデータは確認できていません。ただし、アメリカ・イギリスのいずれも過去1〜2年で急激に利用率が伸びている点を踏まえると、日本でも今後同様のペースで普及が進む可能性は十分に考えられます。海外の変化を早期に把握しておくことは、日本国内の動向を先読みするうえでも役立ちます。
日本の生成AI利用率が低い要因とは？
統一指標で比較すると、日本の生成AI利用率は22.5%で、韓国（37.1%）・アメリカ（31.3%）・イギリス（42.2%）のいずれよりも低い水準です。この差が生まれる要因を、本記事で紹介したデータから読み解きます。
①生成AIモデルの日本語対応精度
生成AIモデルの日本語対応精度が影響している可能性があります。Microsoft AI Economy Instituteのレポートによると、日本は2026年第1四半期だけで前四半期比3.4ポイント上昇し、世界順位も56位から48位へと改善しました。この四半期単独の伸び率は世界平均の3倍以上に達しており、背景には主要な生成AIモデルの日本語ベンチマーク精度の向上があるとされています。言い換えれば、モデル性能というボトルネックが緩和され始めたことで、利用率の伸びが加速している段階にあると考えられます。4
②GEOラボ調査の対象範囲の狭さ
日本のGEOラボ調査は「検索行動における生成AI利用」という、他国調査より狭い行動に絞って質問しています。より広い行動を尋ねるアメリカ・イギリスの独自調査と比べて数値が低く出やすい設計である点は、単純な比較を難しくしている一因です。1
③年齢構成による押し下げ効果
年齢構成の影響も無視できません。10代の利用率が64.1%に達する一方、高齢層の利用率は大きく下回ると見られ、全世代平均を押し下げています。この傾向はアメリカ・イギリスの調査でも共通して見られており、日本に限った現象ではありませんが、高齢化率の高い日本では影響がより大きく出ている可能性があります。1
これらを踏まえると、日本の利用率が低い理由は「AIへの関心が低いから」というより、「モデル性能・調査設計・人口構成」という複合的な要因によるものと考えるのが妥当です。実際、直近の伸び幅（H1 2025からQ1 2026で5.8ポイント）はイギリスと同水準であり、遅れが今後も固定的に続くとは限りません。
つまり：日本の生成AI検索利用率はアメリカ・イギリス・韓国より低く、調査手法をそろえた統一指標で見ても主要国の中で低い水準にあります。海外同様のペースで今後拡大していく可能性を踏まえ、早めの対応が重要です。
日本の生成AI利用率に関してよくある質問
Q1．日本のAI検索利用率は本当に海外より低いのですか。
各国独自の調査では、定義の違いにより単純比較はできません。ただし、Microsoft AI Economy Instituteが同一手法で算出した統一指標では、韓国37.1%、アメリカ31.3%に対し日本は22.5%となっており、主要国の中では低い水準にあります。
Q2．海外の調査データはどこまで信頼できますか。
Pew Research Center、Ofcom、Microsoft AI Economy Instituteは、いずれも大規模な調査機関・シンクタンクであり、一次情報として広く引用されています。調査対象者数も数千人規模と大規模で、統計的な信頼性は高いといえます。ただし調査時期や対象年齢が完全には一致しない点には留意が必要です。
Q3．日本の生成AI検索利用率は今後も伸び続けますか。
断定はできませんが、直近9カ月で15.7ポイント上昇しているペースを踏まえると、今後も拡大が続く可能性は高いと考えられます。
Q4．海外の利用率が高いことは、日本企業にとってどんな意味がありますか。
海外向けに情報発信している企業や、将来的にAI検索の影響が拡大した際の備えとして、早めにGEO対策に着手する価値があると言えます。
Q5．海外との比較で、日本企業が今すぐ着手すべきことはありますか。
海外の普及スピードを踏まえると、構造化データの整備やAIに引用されやすいコンテンツ作りなど、低コストで着手できる施策から始めておくことをおすすめします。
まとめ -- 日本の生成AI利用率は海外に比べるとまだ低い
日本の生成AI検索利用率は、2026年2月時点で37.0%です。アメリカの49%、イギリスの54%、韓国の44.5%と比べると、数値上はまだ差があります。さらに、調査手法をそろえた統一指標で見ても、韓国37.1%・アメリカ31.3%に対し日本は22.5%にとどまり、主要国の中では低い水準にあります。
アメリカ・イギリス・韓国では、この1〜2年で利用率が急速に伸びています。日本国内の生成AI検索利用率も、2025年5月から2026年2月までの9カ月で15.7ポイント上昇しており、同様のペースで拡大が続く可能性は十分に考えられます。
韓国が前四半期比6.4ポイント、イギリスが1年で23ポイントという伸び幅を踏まえると、日本国内でも今後1〜2年のうちに、生成AI検索の利用がさらに一般化していく可能性があります。
今後、生成AI検索の利用がさらに広がれば、企業のWebサイトがAIにどう扱われるかが、これまで以上に事業成果を左右するようになります。海外の普及スピードを踏まえると、GEO対策の重要性は今後さらに高まっていくと考えられます。今のうちから自社の現状を把握し、対策を進めておくことが、将来的な機会損失を防ぐことにつながります。
海外の動向は、日本国内で今後起こりうる変化を先取りして知るための、貴重な手がかりでもあります。定期的に海外の調査データもあわせて確認しながら、GEO対策の優先度を見直していくことをおすすめします。
GEO対策の進め方でお悩みの際は、現状分析から施策の設計まで、お気軽にご相談ください。
嶋田誠一
株式会社アセントネットワークス SEO担当者。新規事業として比較系メディアを立ち上げ、SEO戦略のみで月間80万PVまで成長させた実績を武器に、SEOコンサルタントへ転身。現在は海外大手メーカーのSEOを担当し、2026年からはGEO・LLMO領域の実務にもいち早く着手。検索エンジンとAI検索を理解した戦略設計を強みとしています。
- 1．株式会社サイバーエージェント「生成AIのユーザー利用実態調査 第三弾」（2026年3月5日）
https://www.cyberagent.co.jp/news/detail/id=33041 - 2．Pew Research Center「Americans and AI 2026: Chatbots, Smart Devices and Views on Impact」（2026年6月17日）
https://www.pewresearch.org/internet/2026/06/17/americans-and-ai-2026-chatbots-smart-devices-and-views-on-impact/ - 3．Ofcom「Adults' Media Use and Attitudes Report 2026」（2026年4月2日）
https://www.ofcom.org.uk/siteassets/resources/documents/research-and-data/media-literacy-research/adults/adults-media-use-and-attitudes-2026/adults-media-use-and-attitudes-2026-report.pdf - 4．Microsoft AI Economy Institute「The state of global AI diffusion in 2026」（2026年5月7日）
https://blogs.microsoft.com/on-the-issues/2026/05/07/the-state-of-global-ai-diffusion-in-2026/ - 5．大韓民国 科学技術情報通信部「2025年インターネット利用実態調査」（2026年3月31日）
https://www.korea.kr/briefing/pressReleaseView.do?newsId=156751949 - 6．Microsoft AI Economy Institute「Global AI Adoption in 2025 - A Widening Digital Divide」（2026年1月）
https://www.microsoft.com/en-us/research/wp-content/uploads/2026/01/Microsoft-AI-Diffusion-Report-2025-H2.pdf - 7．Microsoft AI Economy Institute「Global AI Diffusion Q1 2026 Trends and Insights」（2026年5月）
https://www.microsoft.com/en-us/research/wp-content/uploads/2026/05/Microsoft-AI-Diffusion-Report-2026-Q1.pdf
